はぁ・・・これじゃ生活が苦しい・・・
毎月の給料日、あなたはこんな思いをしていませんか？
お金の問題は切実です。
でも、「介護職は給料が安い」と諦めないでください。介護職でも給料を上げ、高年収を実現させる方法があるんです。
努力と工夫次第では、年収500万円以上だって余裕です。
介護業界は給料が悪いというイメージが定着していますが、決してそんなことありません。
いくらでも年収を上げる方法はありますので、今からそのやり方をご紹介していきます。
介護職の給料は安い？
給料の相場を比較する
厚生労働省が発表している介護従事者処遇状況等調査結果によれば、福祉施設に勤務する介護職員の平均給料は常勤で21万9700円、訪問介護員（ホームヘルパー）は22万700円になっています。
さらに、全産業平均給料の32万9600円より約11万円も低いのです。
手取りになると、もっと少なくなりますので、介護職の待遇の悪さが際立つ結果になっています。
高齢者を相手とする介護職（介護福祉士、ヘルパー）は仕事の量や質を考慮した場合、決して楽な仕事ではありません。
むしろ、他の仕事と比較してみても、辛く厳しい仕事といえるかもしれません。
にも関わらず、「この給料なのか」「こんなに頑張ってるのにこんな給料しか貰えないのか・・」「今の年収じゃ生活できない」「もう少し手取りを増やしてほしい」「これじゃ貯蓄もできない」「いつになったら貯金ができるんだろう」と悲しい気持ちになる介護職の方もいるでしょう。
介護職の給料は上がるのか
このような状況を鑑み、平成２１年１０月〜平成２４年３月の２.５年の時限措置とはいえ、介護職員の給料を平均１．５万円引き上げる「介護職員処遇改善交付金」が実施されました。国も介護職の給料や年収を問題視しているのは明らかです。
若い頃、年の離れた先輩に給料の金額や年収を聞いてゾッとした経験はありませんでしたか。
「これが何十年先の自分の姿かぁ・・・とてもこの年収じゃ家族を養えないなぁ」「貯金はできそうもないなぁ」「このまま介護職を続けていいのか・・・」と愕然としたかもしれません。
先輩の働く姿に希望が持てないと、介護士の仕事を続けるのも不安になりますよね。
このように給料や年収の安さを理由に介護職を辞めたいと考えている人が多いのが現実です。
それでも、昔に比べれば介護職を取り巻く待遇は改善してきていますし、今後はよりよい方向に向かっていうものと思われます。
しかし、それでも給料や年収の少なさに悩む介護職従事者が多いのです。これが介護業界を取り巻く構造的欠陥なのです。
では、給料や年収といったお金に関する悩みを解決するにはどうするのがいいのでしょうか？
給料や年収が安くて介護職を辞めたいと思った場合、どのように問題を解決していけばいいのでしょうか？
もちろん、介護職と言っても「特養」や「老健」などの施設で働いたり、デイサービスや訪問介護など様々な職場がありますので、一概に年収を論じることはできません。
それぞれの状況に合わせて、給料や年収を検証してきます。
介護職の給料を上げるために必要な要素
一般的に、介護職の給与を左右する要素とはなんでしょうか？
（財）介護労働安定センターが、介護施設に対し「採用時の月例給与の決定に関わる要素」を調査した以下の結果があります。
最も影響するのが「保有資格」でした。介護現場で必要となる資格を保有していれば、給料が上がりやすい傾向にあることは間違いなさそうです。
次は、介護業界の経験、介護の実務能力という結果になっています。
給料を上げるための条件
| 要素 | 回答数 | 割合（％） |
| 保有資格 | 1503 | 63.4 |
| 職務経験年数 | 1403 | 59.1 |
| 介護技術・実務能力 | 877 | 37.0 |
| 現職員とのバランス | 865 | 36.5 |
| 採用試験および面接の結果 | 623 | 26.3 |
| 入職後に担う役割 | 570 | 24.0 |
| 年齢 | 541 | 22.8 |
| 基本給は一律なので個人差はない | 441 | 18.6 |
| 学歴 | 319 | 13.4 |
| 前職の給与額 | 310 | 13.1 |
| 生計者であるかどうか | 214 | 9.0 |
| 無回答 | 85 | 3.6 |
| その他 | 50 | 2.1 |
| 中途採用の実績はない | 37 | 1.6 |
| 合計 | 2372 | 100.0 |
では、どの資格を保有していると高い評価が得られるのでしょうか？
同じく（財）介護労働安定センターが調査した「月例給与に加算される資格・研修」の結果は下記の通りです。
評価される資格のトップは「介護福祉士」でした。以降は「介護支援専門員（ケアマネジャー）」「ヘルパー2級（現：介護職員初任者研修）」でした。
やはり、メジャーな資格を取得しておけば、給料を上げやすくなると思われます。
給料を上げやすい資格
| 資格名 | 回答数 | 割合（％） |
| 介護福祉士 | 1532 | 64.6 |
| 介護支援専門員（ケアマネージャー） | 836 | 35.2 |
| ヘルパー2級修了（現：介護職員初任者研修） | 638 | 26.9 |
| 社会福祉士 | 588 | 24.8 |
| 資格給なし | 501 | 21.1 |
| ヘルパー1級修了 | 447 | 18.8 |
| 介護職員基礎研修修了 | 399 | 16.8 |
| 社会福祉主事任用資格 | 355 | 15.0 |
| 精神保健福祉士 | 135 | 5.7 |
| 無回答 | 130 | 5.5 |
| 任意資格 | 96 | 4.0 |
| その他 | 69 | 2.9 |
| 合計 | 2372 | 100.0 |
介護支援専門員（ケアマネージャー）の平均年収は？
給料を上げる上で最も評価される介護支援専門員（以下、ケアマネージャー）とはどんな仕事なのでしょうか？
ケアマネージャーとは、利用者本人の健康に寄与するであろう介護方法を的確に把握した上で、ケアプランを策定し、その実施を支援する有資格者です。
一般的には、看護師や介護福祉士などの経験を積んだ上で資格を取得し、そのポジション上がっていくキャリアプランと考えていいでしょう。
ケアマネージャーの仕事は多岐にわたります。具体的には、要介護認定申請の代行業務やケアプランの策定があり、その他に介護保険の支給限度基準額の上限管理や給付管理業務などがあります。
また、介護保険施設の場合には、施設サービスの策定や介護保険費用の計算や請求事務なども担当します。
ケアマネジャーの平均年収は、およそ370万円（男性平均年収：398万円 女性平均年収：363万円）といわれています。
つまり、月収では約26万円で、そこに年間のボーナスとして、約57万円が追加されるイメージです。
平均年齢はおよそ47歳で、平均勤続年数は8年程度となっています。
月平均の労働時間は170時間で、女性が約70％を占めています。
ただし、ケアマネージャーの仕事は、それ単独で機能していないという点に注意が必要です。
多くの場合は、看護師、社会福祉士、介護福祉士などを兼業しており、ケアマネージャーを専業にしているという人はほとんどいません。
そのため、通常の業務にケアマネージャーの仕事が上乗せされているというイメージで仕事を捉えた方がいいかもしれません。
ケアマネージャーとしての報酬はケアプラン作成がメインになりますが、介護保険制度により、ケアプランの作成報酬は、1件あたり月10,000～15,000円と定められています。
そして、質を向上させ、重度者を重視する視点から、大量受注による単価引き下げ制度が導入されましたので、ケアプランの大量作成で報酬を上げるには自ずと限界が出てきます。
今後、世界でも稀な超高齢化社会を迎える日本では、ケアマネージャーの需要は増えることはあっても、なくなることはありません。
多くの不確定要素があり、変化の速度が早く、数年先が見えない中、将来に渡り、安定的に残る仕事は多くないはずです。
その意味でも、ケアマネジャーは、積極的に取得すべき資格と言っても間違いないでしょう。
尚、ケアマネージャーを目指す場合は、介護福祉士、社会福祉士、福祉住環境コーディネーターなどの関連する資格も同時に取得しておくと、さらに価値が高まりそうです。
男性介護職の給料と年収
男性介護職は給料が原因で結婚できない！？
給料が少ないというのは男性の介護職員にとっては深刻な問題です。
結婚すれば、家族を養わなければいけません。生活費や家賃もバカになりません。
「貯金が無いから結婚はまだ先」と消極的になるのも仕方がないかもしれません。
このような点を見ても未婚率が上昇してしまうのは仕方がないような気もします。
男性の場合は、「給料・年収＝自信」になりますし、結婚している先輩の話を聞いて「毎月けっこう厳しいよ」と言われてしまうと、「まずは貯金が優先」という発想になり、どうしても簡単に結婚はできない事態になってしまうでしょう。
厳しいかもしれませんが、介護職で家族を養っていくのは確かに大変です。
しかし、諦める必要はありません。介護職でも、実際に家族養って幸せな生活を送っている人がたくさんいるのです。
特に共働きであれば生活はしているでしょう（但し、配偶者が妊娠や出産で休職中は、厳しい時期になるかもしれません）。
介護職は安定した職業です。景気に左右されにくく、今後高齢化が進む日本において、絶対になくならない仕事です。
そして、どの介護施設でも慢性的な人手不足が続いているため、より有利な条件の介護施設への転職が可能です。
さらに、経験を積んで、ケアマネージャーなどの資格を取得すれば、さらに昇給も期待できます。
常に自分の市場価値を高め、高く売れるタイミングを見計らっておく必要があるでしょう。
男性の場合は転職がオススメ
ては、介護市場において、自分の市場価値を高めた後は、どうすればいいのでしょうか。
やはり男性の場合は、転職をお勧めしたいと思います。
男性介護職の場合、ある程度の年齢に達してしまっていても、介護職の求人は比較的多くあります。
介護の現場は、力仕事も多いので、やはり男性の介護職員がいてくれるのは現場にとって必要不可欠なのです。
もし、あなたが、給料の面で今の介護施設に不満を持っているのであれば、少しでも条件のよい介護施設の求人を探し、転職を真剣に考えてみてください。
待遇のよい施設に転職できれば、毎月安定した額の貯蓄ができるでしょう。
しかも、転職は若ければ若いほど有利です。
早い段階で待遇・処遇がよく、年収のよい介護施設に転職をしておくことが大切なのです。
自分の理想とする介護施設への転職が実現できれば、給料はアップするので、結婚して家族を養えるでしょう。
理想の介護の職場と理想のプライベートを実現すれば、人生はとても豊かになるはずです。
是非、早い段階で、自分の理想とする求人を探してみてください。
介護職を続けながら給料や年収を上げる方法
■今の介護施設でなるべく長期間勤務する
■正社員の介護職として働く
■介護福祉士やケアマネジャーなどの資格を取り、仕事の幅を広げる
■待遇・条件のよい介護施設に転職する
具体的には上記4つの方法のどれか、またはいくつかの選択になると思います。
今の介護施設でなるべく長期間勤務する
どの会社でもどの業種でも基本的には1つのところに長く勤めると給料が上がっていく傾向にあります。
これは、昔の日本的経営の名残りと言えるでしょう。
ライフステージに応じて、年収が増えていくので、安定的な生活が送れるという会社側からの配慮なのです。
しかし、近年ではそれも変わりつつあります。終身雇用が保証されなくなり、今や転職が当たり前という状況です。
1つの会社に長く勤務し、昇進と昇給をさせていくという雇用形態はもはや崩壊していると言っても過言ではないはずです。
また、勤めている会社が永遠に存続するわけではありません。
変化の激しい時代なので、会社そのものがなくなってしまうかもしれません。
自分は長く勤務したくても、会社が無くなってしまえば勤めることができません。
1つの介護施設に長く勤めて、キャリアを重ねて昇給を目指すという方法はありますが、これは昔ほど安定的なやり方ではありません。
それよりも、介護職としての経験を積んで、自分を高く買ってくれるところに転職をして、給料あげて年収を高くしていくという方法の方が、これからの時代はより確実かも知れません。
介護職においては、転職はあまりマイナスの評価になりません。
それよりも、これまでの経験を評価される傾向にあります。
1つの介護施設に長く勤めるという選択よりも、転職によって給料や年収を上げるという方が、リアリティーのある手段かもしれません。
正社員として働く
介護職はパートで雇用されている方も多いと思います。
しかし、パートの介護職では給料も安く、ボーナスをない場合がほとんどでしょう。
そして、雇用も不安定であり、将来の見通しが立たないかもしれません。
そのため、給料を上げ、年収の増やしたいと考えるなら、やはり正社員の介護職員になることを優先するべきだと思います。
正社員になるルートは、介護施設によって異なると思います。
欠員が出ている時であれば、簡単に正社員登用してくれる介護施設もあれば、パートから正社員へのルートが全く閉ざされてしまっている介護施設もあるでしょう。
もし、どんなに頑張っても正社員になれないのであれば、その介護施設で頑張っても将来への展望は開けないかもしれません。
その介護施設は、あなたを単なる労働力としか思っていなく、あなたのキャリアビジョンを一緒に描いたり、あなたの成長を後押ししてくれるような介護施設ではないかもしれないのです。
それであれば、いっそ転職を考えてみてもいいかもしれません。
パートとして十分な介護職としてのキャリアを積んでいれば、正社員の転職は十分に可能です。
自分にあった介護施設が見つかれば、大幅な年収アップが実現できるでしょう。
そして安定的な雇用が約束されるために、精神的にも楽になれるはずです。
あなたが今、パート雇用という立場に納得していないのであれば、正社員としての介護求人を探してみる価値はあると思います。
介護福祉士やケアマネなどの資格を取り、仕事の幅を広げる
前述の通り、介護職において、資格の有無と給料には明らかな相関関係があります。
介護関連の資格があれば仕事の幅も広がるので、早期の昇進も考えられますし、資格手当が付くところもありますので、毎月の給料に上乗せが期待できます。
特にケアマネージャーの資格は年収アップにつながります。
ケアマネージャーと介護職の給料の差は、厚生労働省発表のデータによると約90万円。
具体的には、介護職が平均年収約280万円で、ケアマネージャーが平均年収約370万円ですから、かなりの差があるとわかります。
ケアマネージャーの資格取得条件は、介護福祉士や介護職員初任者研修の資格保有者で5年、無資格の場合は10年の介護職としての実務経験が必要になります。
ケアマネジャーは、事務的な仕事がメインとなるので、年齢を重ねて体力が落ちてきても働けるメリットがあります。
将来への投資という意味でも、資格取得にチャレンジしてみる価値はあるかもしれません。
待遇・条件のよい職場に転職する
介護事業所において、発生するコストは「人件費」がその殆どを占めます。
施設介護では介護報酬の6～7割、訪問介護では9割ほどが人件費になると言われていますので、いかに労働集約型のビジネスであるかがおわかりいただけるでしょう。
一方、売上および利益は自由に設定できません。
介護保険サービスの公定価格として、要介護度やサービス内容に応じて、介護報酬が定められているのです。
そのため、介護事業所は、利用者に求められるサービスをいかに効率よく提供し、無駄なく利益を上げられるかが経営上のポイントになります。
大規模な介護事業者であれば、運営する施設の福祉用品の一括購入で安く調達したり、人材採用や教育で効率的な運営が可能になります。
その分を介護職員の給料に充当できるため、小さな介護事業者に比べ、給料を高くできるようになっています。
このあたりは経営者の手腕や思考に依るところが大きいかもしれません。
介護業界でも規模の経済は働きます。
やはり、大きい介護施設であれば、いろいろなメリットがあるのです。
もしあなたが、年収を上げたいと考えているのであれば、やはり規模の大きく、能力の高い経営者がいる介護施設への転職を視野に入れてもいいかもしれません。
効率的な経営を実現できている介護施設であれば、そこで浮いた資金を人件費に充当してくれるのです。
これにより、優秀な人材が集まり、さらに効率化が進み、利用者からの評判も良くなって、介護施設としての価値が高まれば、ますます年収が上がっていく可能性が高まってくるのです。
このような好循環に期待するのであれば、やはりより良い条件の介護施設の転職を考えるべきでしょう。
基本的には正社員雇用で、できるだけ長く同じ職場で働いていれば、昇進する可能性が高く、役職手当てなどが付くようになるので、年収が増えます。
また、仕事の幅を広げ、専門知識を深めて、転職に有利な状態を創りだしておくことも必要になります。
今後、介護職の人材不足は一層深刻になります。
そのときに、どこの介護施設からも「欲しい」と思われる存在になっておけば、自ずと待遇はよくなり、年収は増えるのです。
各種手当を増やして年収を上げる
基本給に納得して就職したけど、介護施設によっては、サービス残業が多かったり、夜勤手当が安かったりと各種手当が相場よりもかなり低い金額だったりすることがあります。
介護業界で働く場合、実はここを見逃してしまうケースが多いのです。
つまり、実際の年収でどのくらいの水準にあるのかが重要になるのです。
仕事量が多く、拘束時間が長く、過酷な勤務なのに、他の介護施設より給料の総額が安いことを不満に感じている人も少なくないと思います。
「年収だとこれしかないの・・・」と。
そのためにモチベーションが低下してしまう。中には、意図的に基本給を多くして、好条件であるかのように見せかけ、実際の総額は手当で調整する介護施設もあるので、よく確認しなければいけません。
介護報酬は３年毎に見直されますが、介護施設によっては新規採用に充当させてしまい、既存の介護職員の給与にまったく反映されない場合もあるようです。
昇給を期待していたのに年収は据え置き・・・と悔しい思いをしている人もいるかもしれません。
しかし、今後の政策として、介護職員の待遇は改善される方向に向かっていくでしょう。
ただし、注意が必要です。処遇改善されるのは、「能力のある介護職員」か、「経営状態のよい介護施設」のどちらかです。
それ以外は依然、サービス残業や過酷な勤務の夜勤を強要するブラック企業である可能性を排除できません。
もし、あなたが給料を上げ、年収アップを狙いたいと思っているなら、介護関連の資格などを積極的に取得するなどし、自分自身のスキルをアップさせるか、若しくは条件のよい介護施設に転職する必要があるのです。
いい待遇で年収を上げるなら、やはり転職を
介護業界は、働く施設の種類によって給料も違ってくるので、自分の評価が低いと思うなら他の業態・施設に目を向けてみてもいいかもしれません。
また、保有する資格や役職によっても当然給料は違います。
一般的には、①ケアマネージャー ②介護福祉士 ③ヘルパーの順番で給料も上がってくるので、資格取得に注力してもいいと思います。
スキルが上がれば、選択できる介護求人数も増えますし、あなたを採用したい介護施設も確実に増えるでしょう。
保有する介護関連資格を増やすことと、そしてより待遇がいい介護施設に転職することが年収アップの近道です。
介護業界では、他の業界に比べ、転職を繰り返すことは悪い評価になりづらいという特徴があります。
そのため、現状に不満があれば、積極的に次の介護施設を探してみてもいいと思います。
介護業界は介護施設によって待遇が異なります。
基本給はもちろん、残業代、休日手当、夜勤手当、資格手当などの積み重ねが大きな違いになってきます。
当然、年収にも大きな差がでます。
多くの人は、他の介護施設の給料を知りませんので、自分が今、どのくらいのポジションにいるのかさえ、理解できていない場合が殆どです。
外に目を向ければ、今の勤務先よりもより条件の介護施設は沢山あります。
まずは、他の介護施設がどんな条件なのか。
基本給は？
各種手当は？
休日出勤は？
夜勤は？
そして、年収はいくらくらいなのか。
今、自分が介護業界内でどんなポジションにいるのか。恵まれた環境で働いているのか。
それともそうでないのか・・・を知るという意味でも、転職活動をしてみる価値があるかもしれません。
転職活動を通じて、自分のこれまでの経験と今後のキャリアビジョンを見直すキッカケにしてもえればと思います。
新たな世界に踏み出すことによって、自分を変えられるかもしれません。
まとめ
介護職として長く働きながら、年収を上げていく方法はいくらでもありますので、諦めずに努力を継続していきましょう。
